在職中の場合履歴書ってどう書いたらいいの?書き方を解説します!

在職中に転職活動の履歴書を作成する場合は、、職歴の書き方に注意することで、転職活動をスムーズに進めることができます。実際にどういったことに気をつければいいのでしょうか?

在籍中の履歴書の書き方は重要!

履歴書の疑問

転職活動をしている方の中には、在職中という方も少なくありません。在籍中の場合、どのように履歴書を記入することができるのだろうか?と悩んでいることでしょう。

在職中に転職活動の履歴書を作成する場合は、、職歴の書き方に注意することで、マイナス評価を避けることができます。また、履歴書の本人希望欄に勤務開始可能日や、連絡先を記入することで転職活動を効率よく、そして、スムーズに進めていくことができます。

では、在籍中の転職で必要となる履歴書の正しい書き方についてひとつづづ確認してみましょう。

在籍中の場合の履歴書の「職歴」欄の正しい書き方

在籍中に転職活動をしている方の多くが、恐らく履歴書の「職歴」を記入する際に、戸惑っていることでしょう。

間違った書き方をしてしまうと、書類選考の段階でマイナス評価となってしまうかもしれません。それとは逆に、正しい書き方をしているなら、プラスとなり好印象を与えることができます。 では、履歴書の「職歴」を作成する上で、踏まえるべきいくつかのポイントをみてみましょう。

まず、在籍中の転職活動でも、退職後の転職活動でも共通してる点から確認してみましょう。

正社員として勤務した企業はすべてを記載すること。

正社員として働いた職歴は、たとえどんなに短い期間だったとしても、すべて記載する必要があります。

企業名を正式名称で記載し、その時の雇用形態、つまり、正社員、契約社員、業務委託、派遣社員なども一緒に記載します。履歴書の職歴欄では、アルバイト経験についての記載は特に求めていませんが、1年以上長期間にわたって務めたなら記載することができます。

また、注意したい点として、企業名を記入する際には、正式名称で記載しましょう。「○○○○(株)」など略称せずに、「○○〇株式会社」と正式名称で記載することがビジネスマナーです。

さらに、在職中に社名が変更した場合は、「株式会社○○○○(現・株式会社□□)入社」と、入社時の社名を記入し()内に変更した新名称を記載しましょう。

業種・従業員数を記載すること。

どのような業種の会社で働いていたのかを記載することで、採用担当者がどのような会社で何をしていたのか応募者をイメージしやすくなります。

また、従業員数も記載するなら、どのくらいの規模の会社に勤めていたのか具体的に伝えることができるので丁寧な印象を残すことができるでしょう。特に知名度の低い企業に勤めていた場合は、採用担当者が分かりやすく想像しやすいように具体的に記載することが求められます。

年月表記を統一すること。

年号標記である「西暦(世界で一般的に利用されている年号)」と「和暦(日本独自の紀年法)」は、応募書類全体を通して統一することは基本マナーです。

どちらの年号を利用しても問題はありませんが、西暦を使用したなら西暦で、和暦を使用したなら和暦で統一させることは大切です。また、履歴書だけの統一ではなく、職務経歴書も含めた全ての応募書類の年号を統一することを忘れないようにしましょう。

一般的には、記入日が和暦となっているのが多い傾向が見受けられます。その際に注意したいこととして、年号は省略しないということです。たとえば、昭和を「昭」または「S」、平成を「平」または「H」のように省略して記載することはNGです。

どちらを利用しても合否に影響はありませんが、何度も触れているように履歴書と職務経歴書全体を通して年号を統一させることが一番大切なことなので、提出前に年号が統一しているか再確認してみましょう。

移動、転勤、昇進を記載すること。

1つの企業に長期間勤めていたとしても、部署が移動していたり、移動や転勤などをした場合にも、どのような部署で、どのような業務に携わったのか、どこへ転勤になったのかなどを記載することで、自分の経験や実績などをアピールすることができます。

それに加え、昇進の時期も忘れずに記入するようにしましょう。

退職の記載

退職を記載する際には、その理由を一緒に記載する必要があります。理由により、書き方が異なってくるので注意しましょう。

たとえば、退職予定日が決まっている場合は「〇月〇日退職予定」、自己都合退職の場合は「一身上の都合により退職」と記載します。会社の倒産やリストラなど会社都合の場合は「会社都合により退職」と記載することができます。そ

して、契約や派遣期間が満了となり退社した場合は「契約期間満了のため退職」と記入します。個人事務所や店舗の場合は「閉鎖」、会社経営の場合は「解散」または「整理」と記載します。

このように退職理由によって書き方が異なってきますので、採用担当者が一目で退職理由が分かるように書きましょう。

入社の記載

一般的な企業の場合は「入社」と普通に記載することができます。しかし、特定の職務によっては記載の仕方に注意する必要がでてきます。

それは、公務員の場合は「奉職」、独立開業をした場合は「開業」、個人の事務所や店舗、医療機関の場合は「勤務」と記載し、入社と記載することはNGです。

在籍中の履歴書を作成している方必見!「現在に至る」の正しい使い方とその意味

「現在に至る」と書くことは、正社員でもアルバイトでも在職中の人なら誰でも記載することができる文言です。

しかし、学歴欄に「現在に至る」と書いてしまうなら、まだ学生であるという意味、つまり、在学中という意味になってしまうので注意しましょう。

在籍中の転職で注意しなければならないこととして、もし職歴欄に「現在に至る」と記載されていないと、今すぐにでも入社することができる状況である、という意味で採用担当者はとらえてしまいます。

つまり、「現在に至る」と記載されていることで、現在、働きながら転職活動をしているという意思表示を採用担当者に伝えることができるということです。

ですから、働きながら転職活動をしているなら「現在に至る」と記載することは基本的なビジネスマナーですので、必ず忘れずに記載するようにしましょう。

また、在職しながら転職活動をしていることは悪いことではなく、マイナス評価ともなりませんので、在籍中なら正直に記入することは大切です。

職歴欄の結び方

上記でも触れたように退職をしていない場合、職歴欄の最後の結びは、在職中の場合は「現在に至る」、もしくは「現在在職中」と記載します。

「現在に至る」と記載する場合は、改行をし左詰めでかきます。しかし、同行内に書きおさまるようなら、右横に「現在在職中」と記載することができます。

一番大切なことは、採用担当者に”在籍中である”ということを伝えることです。ですから、全体のバランスや見やすさを考慮に入れながら記入することができます。

そして、最終行は右に詰め「以上」と記載し、職歴欄を結ぶことができます。

結びに「以上」と記載する理由

履歴書の職歴欄を書き終えたら、最後に必ず「以上」と右寄せで記載することがマナーです。

この「以上」と記載する理由は、”経歴に不正はありません”という意味があります。当たり前のことですが、社会人として職歴は正直に記載しましょう。

履歴書の職歴欄の記入で注意すべきこととは?

履歴書の職歴欄を記入する際には、以下の点も注意しましょう。

1、職歴欄を記入する際、学歴の最終欄から一行空けて、中央に記入します。

しかし、もし行数が足らないようなら、一行空けなくでも問題ありません。

2、社会人として当たり前のことですが、職歴の記入に嘘を書くことは絶対にNGです。もし経歴を偽って記入するなら、バレた時に「経歴詐称」となり確実に書類選考落ちになります。

それには前職を短期間でやめたことを隠したり、転職回数が多いという理由で入社年月日をごまかしたりすることも含まれます。このような嘘は、社会保険や雇用保険の手続きの際にバレてしまうこともありますし、応募先企業が、前職に電話で在籍確認をしてバレる場合もあります。

3、必ず正式名称を記入するようにしましょう。上記でも少し触れましたが、(株)や(有)などの略称はマナー違反です。

また、正しい正式名称を職種に合わせてセットで使用しましょう。

それには、勤務先が会社の場合は「入社」に対して「退職」、個人経営の事務所や店舗、病院の場合は「勤務」に対して「退職」、個人で自営をしている場合は「開始」「開業」に対して「閉鎖」、公務員の場合は「奉職」に対して「退職」、会社を経営している場合は「設立」に対して「解散」「整理」、家事手伝いの場合は「従事」に対して「退職」が正しい正式名称となっています。

職歴欄に職歴が書きることができない場合は?

在籍中に転職活動をしている方は、市販の履歴書を購入する際、転職者向けの履歴書を選ぶことができます。転職者向けの履歴書は、通常の履歴書よりも職歴欄のスペースが多めにとられているという特徴があります。

履歴書を購入する際に注意することに加えて、以下の3つの点に注意しながら職歴欄を記載することができます。

1、学歴欄を短くまとめること。

職歴がたくさんあるなら、学歴を短くまとめることができるでしょう。

もし学歴を義務教育から記載しているなら、中学卒業から書き始めることができるかもしれません。そうすることで、多くのスペースを空けることができます。

2、職歴欄を短くまとめること。

学歴欄の記入を短くまとめても、職歴欄にまだ書ききることができないという場合は、職歴欄に記入する文章を簡潔に、短くすることができます。つまり、各社の職歴を1行でまとめていきます。

たとえば一般的な書き方は、「〇月〇日○○○○株式会社入社」「〇月〇日○○○○株式会社退社」と2行にかけて記入します。しかし、この2行を「〇月〇日○○○○株式会社入社(〇月〇日退社)」と1行にまとめ、1行で済ませることで、1行の空きをつくることができます。

そして、会社での職務内容や従業員数などは、職務経歴書に記載することができます。採用担当者は、応募者がどのような人材なのか?という情報を得ようとしているので、分かりやすく読むことができる履歴書なら問題ありません。

履歴書の職歴欄がぎっしり埋まっているなら、”職歴が多くて履歴書に書ききれないのだろう。きっと詳細は職務経歴書に記載されているのだろう”と判断してくれることでしょう。

また、職歴欄は最後の結びに「現在に至る」、もしくは「在籍中」記載し、その1行下に「以上」と記載することが一般的となっています。しかし、職歴欄が多くて行が足らずに書ききれないときには、「現在に至る」と「以上」を同じ行に記載しても問題ありません。

3、市販の履歴書で書ききれなかったら?

もし転職者向けの履歴書を購入し、上記で触れたように学歴欄と職歴欄をまとめても書ききることができなかったらどのように作成することができるのでしょうか?

どうしても書ききることができない場合は、WEB上で履歴書探すことができます。WEB上には無料でダウンロードすることができる履歴書のテンプレートがたくさん見つけることができるでしょう。それらの中から職歴欄のスペースがたくさんあるものを探すことができるでしょう。

もしくは、好きな履歴書のテンプレートをダウンロードした後、自分で職歴欄を編集して行を増やす、という方法もあります。

自分で編集をするのは時間と手間がかかりますが、一度編集すれば、何度も使いまわしをすることができるので編集する価値はあります。

履歴書の「本人希望」欄の正しい書き方

履歴書の「本人希望」欄をどのように記載するかにより、今後の転職活動の進め方が異なってきます。本人希望蘭は、採用担当者や人事部と効率的にやり取りをすることができるよう、「通信」欄として活用することができます。その際に、3つの点を記載することで、今後の転職活動をスムーズに進めていくことができます。

1、出社可能日(入社可能日)と退職予定日について

履歴書の「本人希望」欄に、いつから応募先企業で働くことができるか、を記載することができます。そうすることで、企業側も受け入れ体制に向けて調整することができるでしょう。 在職中の転職活動の場合、退職願を提出し、業務の引き継ぎ、退社という流れまで、最短でも1ヵ月は必要とします。

まだ退職願を提出していない段階だとしても、おおよその目安を記載することができるでしょう。しかし、3ヵ月以上も先の退職予定・入社予定日にするなら、あまりにも先過ぎて、ケースによっては不採用となる可能性もあるので注意しましょう。

それとは逆に、在職中にもかかわらずすぐにでも入社することができる旨を記載するなら、仕事に対して責任感がないと判断されマイナス評価となってしまうでしょう。

「本人希望」欄には、”出社可能日:平成〇年〇月〇日より勤務可能”、”退職予定日:平成〇年〇月〇日予定”と記載することができます。

2、在職中の連絡方法について

「本人希望」欄に、いつ、どのような方法で連絡をとることができるか。といった連絡方法の手段や希望を記載することができます

。確実に連絡をとることができるように、メールアドレスなども予備の連絡先をして記入することもできるでしょう。 在職中の場合、連絡が取りづらいという難点もあるので、確実にとることができる連絡先を記入することで採用担当者や人事部の方も安心することができるでしょう。

「本人希望」欄には、”現在の勤務中の連絡方法:〇曜日の〇時〜〇時の時間内なら電話連絡可能”、”平日〇時〜〇時までの連絡は電話に対応することができないのでメールをいただけると幸いです”などと記載することができるでしょう。

3、そのほかの連絡

「本人希望」欄は、応募先企業に入社し、勤務をする上で、どうしても譲ることができない条件があるなら記載することができます。

たとえば勤務時間について”〇時〜〇時の勤務を希望します”、勤務地について”○○支社の勤務を希望します”と自分の希望を伝えるために使用することもできます。

もし「本人希望」欄に何も記入しないと、やる気がない応募者、と判断されマイナス評価となってしまう場合もあるので、上記の点を必ず記載するようにしましょう。

まとめ

在籍中の転職活動で履歴書を応募先企業に提出する際は、「職歴」欄の最後に必ず「現在在籍中」、もしくは「現在に至る」と記載することを忘れないようにしましょう。

また、「本人希望」欄に、出社可能日と退職予定日、そして、在籍中の連絡方法を記入することで、在職中でもスムーズに効率よく転職活動を進めていくことができます。

本人希望欄をいかに上手に使うかが在籍中の転職活動にかかっています。何も記入しないで提出することがないよう、上記の点を踏まえながら履歴書を作成していきましょう。