稼げる仕事6選を徹底紹介!仕事の内容と就職方法!

稼げる仕事6選を徹底紹介!仕事の内容と就職方法!

誰もが仕事に求める条件の一つが収入の高さではないでしょうか。収入が高いということは需要が高く、社会の役に立っている、他の人にはできない特別なことをしているという実感も抱くことができます。そんな高収入を得られる仕事6選をこの記事で紹介していきます。仕事の内容や、就職方法について詳しく取り上げますので、今後の進路を考えている人の役に立てていただければと思います!

稼げる仕事にはどのようなものがあるか?

Businessman attracts money with a large magnet

せっかく仕事するには、稼げる仕事をしたいですよね。今回は稼ぐことができる仕事にはどのようなものがあるのか見ていきたいと思います。職場によって違う場合もありますから、参考程度にみてくださいね。

では、初めに稼げる仕事として知られている「パイロット」についてみてみましょう。

パイロット

Confident pilot. Confident male pilot in uniform keeping arms crossed and smiling with airplane in the background

パイロットの仕事とは、ご存知の通り旅客機を操縦し目的地まで安全に人や物を運ぶということです。しかし、パイロットの仕事とは旅客機に搭乗する前から始まっています。旅客機の整備状況飛行高度、燃料などを確認します。また、運行管理者やキャビンアテンダントとも密に連絡を取り合うことも大切な仕事の1つです。

飛行機を飛ばすには綿密な計画が必要となります。自動操縦でフライトをすることができますが、気候の変化や想定外の事が起きた場合には管制官と連絡を取り合いながら進路変更などを行います。常に安全のため、確認や的確な判断が求められる仕事です。

では、気になる年収はどうでしょうか?平均年収は職場によりかなり変わってくるようですが、大手航空会社、例えばJALやANAなどのパイロットは年収は2000万弱と言われています。パイロットは勤続年数により上がるため、機長クラスになると2000万円を超える人も多くいます。しかし、大手航空会社以外の新規参入の航空会社などが平均年収800万円程度となり、大手とはかなりの差が出てきてしまいます。

待遇としては、年に2回のボーナスが出、通勤手当や住宅手当、家族手当などの支給があります。年次有給休暇や特別休暇などもついています。また、フライトで地方に行きそこで宿泊することになると、1日あたり数千円ほどの出張費も支給されます。このように、みるとかなりの高収入、高待遇だといえますね。

では、どのようにパイロットになることができるのでしょうか?

まずは、操縦する飛行機に応じたライセンスというものが必要となります。エアラインパイロットになるには、一般的な方法として2つの方法があります。1、大学から航空会社へ就職し、パイロット養成訓練を受ける。2、短大や高等専門学校卒業後、航空大学校へ入学し、在学中にライセンス取得して航空会社へ就職するというものです。この方法以外にもライセンスが取れる一般の大学へ入学したり、中には海外のフライトスクールへ留学したりする方法もあります。

では、次に「医師」をみてみましょう。

医師

Smiling doctor posing with arms crossed in the office, he is wearing a stethoscope, medical staff on the background

医師と言えば稼げる仕事のイメージが多いかと思います。では、どのような仕事をするのでしょうか?大きく分けて2つあります。「臨床医」と「研究医」です。臨床医は病院や診療に勤務して直接患者さんを診ます。私たちがよく医師としてイメージするのがこの臨床医ですね。大きな大学病院などでは、いくつもの科があり、その科ごとに専門の医師がいますが、町の診療所などでは、1人の医師がいくつもの科を診て診療を行う場合も少なくありません。一方で研究医とは大学や研究機関に勤務して、病気の原因を突き詰めたり、治す方法を発見したりする基礎医学の研究を行います。

では、医師の年収はどのくらいでしょうか?研修医期間は約400万程度ですが、医師の年収は1000万円を超えるとも言われています。あるデータによると医師の平均年収というのは1477万円という高額なものになっています。開業医であれば2000万以上の年収と言われていますが、最近では競争の激化から開業してもそこまでの高収入が見込めることは少ないでしょう。

アルバイトなどの短期雇用の場合だったとしても、高額な時給となり、夜勤をすると時給1万円以上になることもあるので、アルバイトだけでも比較的良い生活をしていけるというのは魅力的な仕事ですね。

しかし、医師になる為には難関と言われている医学部に入学しなければなりませんし、大学に入学した後でも大学で6年間学びます。学費も高く、私立医学部の場合であれば、6年間の学費は3000万円を超えるということもあります。さらに、国家試験を合格し、合格してからは病院で2年間研修医として働いた後、やっと一人前の医師として認められるようになります。こうした長い道のりが必要であることや、仕事内容も人の命を扱うという大切な仕事ですので高い給料というのは必然かもしれません。

では、次に「弁護士」を見てみましょう。

弁護士

Judge gavel with Justice lawyers, Businessman in suit or lawyer working on a documents. Legal law, advice and justice concept.

弁護士も稼げる仕事の1つとして多くの人が考えていると思います。どのような仕事をするのでしょうか?

弁護士というのは人と人との関わり合いの中で起きた、さまざまな争いごとを解決していく仕事です。法律ではどのようになっているのかなどは一般の人にとっては難しいことなので、法律の専門家として弁護士を頼ります。様々なトラブルに対して、どのように予防することができるのか、どのように解決していったらいいのかアドバイスや法的手続きなどをおこなっていきます。

扱うトラブルには「民事事件」と「刑事事件」があり、民事事件は人と人や人と会社のトラブルをあつかいます。刑事事件では、国家が犯罪を取り締まるもので、警察が介入するような犯罪などを扱います。しかし、こちらの件を扱うことは比較的少ないと言われています。

弁護士の年収はどうでしょうか?弁護士は比較的給与が高い職業と言われていますが、その点に関しては弁護士によってかなり変わってくるようです。年収が数千万円を超えている人もいれば、年収が下がり気味で最終的には破産することになってしまった弁護士事務所もあるようです。

平均年収としては759万円ですが、この年収の金額も年齢や経験数によってまちまちですので、自分がどのような弁護士事務所で働きたいかなど明確にしながら、調べることをお勧めします。

では、弁護士になる為にはどのような手順をふめばいいのでしょうか?

弁護士になるには、司法試験に合格しなければなりませんが、まずは司法試験の受験資格を取得する必要があります。その為には、2つの方法があります。1、法科大学院を修了する。2、司法試験の予備試験に合格する。この2つのどちらかをクリアして初めて司法試験を受検することができます。司法試験の合格率は約22.6パーセントのなっています。かなり勉強しある程度の知識がある人が受ける受検ですから、この22.6パーセントという数字は低いほうかもしれませんね。このことから、弁護士になるにはかなりの狭き門であるといえますね。

では、次に公認会計士についてみていきたいと思います。

公認会計士

Businessman accountant using calculator and laptop for calculating finance on desk office. business financial accounting concept.

日本では、証券取引所に株式を上場している企業や資本金が5億円以上の企業は経営の監査を受けることが義務付けられています。この監査を行うのが公認会計士の仕事です。企業の収入、支出に誤りがないかをチェックします。このように、チェックしていくことで企業が粉飾決算という決算書に嘘の報告をすることを防ぎます。

他にも、企業の経営や会計に関してアドバイスをする仕事や、経営戦略やコストの削減などについての提案をしながら企業のサポートをしていく仕事もあります。また、税理士と同じように税に関する書類の作成、申告も行うこともあります。公認会計士の資格を取得すると税理士会の登録をすれば、税理士の資格も取得することができます。

どのくらいの年収なのでしょうか?

平均年収は800万円以上と言われています。大手の会社に就職すると初給料で年収が500万円から600万円になることもあります。経験を積めば積むほど給料はUPしていきます。1000万円を超えることも可能となります。パートやアルバイトという短期雇用の場合であっても、時給は1000円から2500円程で、一般の仕事に比べれば高いと言えるでしょう。

福利厚生に関しても充実していると言えます。内容は会社によって違いますが、大手では育児休暇、介護休暇などを設けているところがほとんどです。中には、スポーツクラブや別荘などを格安で利用できるなどの特典を設けているところもあります。

公認会計士となるにはどうすればいいのでしょうか?まずは、公認会計士試験に合格して国家試験を取得しなければなりません。この試験を受けるのには年齢や学歴などの受験資格はなく、誰でも受験することができます。しかし、この公認会計士、かなり難易度が高いです。まずはマークシートでの試験が行われ、その試験に合格した人だけが後日記述形式の試験を受験することができます。必ず受験しなければいけないのが4科目で、会計学、監査論、企業法、租税法です。この他に経営学、経済学、民法、統計学の中からの1科目を受験します。しかし、この筆記試験では10パーセント以下の合格者となっている為に、しっかり対策をして勉強する必要があります。

公認会計士試験を受けて合格したからといって、それで終わりではありません。その後には現場での業務補助経験が必要です。監査法人や会計を行なっている企業に就職し、実際に仕事をして公認会計士の知識や技術、経験を積みます。現場での経験を2年積むと今度は日本公認会計士協会が行う修了考査を受けます。これは筆記試験となります。これに合格すると、公認会計士として登録することができます。

このように、公認会計士になるには長い年月が必要となります。受験者が筆記試験に合格するには平均2年から3年の勉強期間が必要と言われていますので、公認会計士になろうと思ってから実際に資格を取得するには5年ほどの時間を費やさないといけない計算となります。

次に、新聞記者についてもみてみましょう。

新聞記者

Female reporter taking notes at news conference

新聞記者は、政治、経済、国際社会問題、社会、生活、教育、文化、スポーツ、芸能など私たちに関係するあらゆる分野の知識が必要となる仕事です。それら全てに精通することは難しいことです。ですから、入社後は少しずつ仕事に慣れていきながら知識を増やしていく必要があります。

一般には社会研修を経て、地方支局に配属されるか、校正校閲部、紙面編集部などの内勤記者として配属されることが多いです。そして、仕事ぶりや適性を見られ取材記者になることもあります。

支局の記者になると、県や市の行政、警察などを担当して取材します。多くの支局では掛け持ちしたり、大きな事件の場合には全員で取材をするということもあります。一般の取材では、県政や市政の記者クラブ、警察のクラブを拠点にして担当者からの発表、解説、状況説明を聞き、原稿を書いていきます。書いたものを支局次長が手直しし、本社に送られます。新聞には締め切り時間がありますから、原稿を執筆する際にはスピードが必要とされます。

年収はどうでしょうか?年収に関しては経験値や会社によってもかなりの差があるようです。平均年収は846万円と言われています。しかし、これはあくまでも全体の平均なので地方の中小新聞社の記者の場合には大手新聞社の5割から6割程度の給料とも言われているようです。

どうして、これほど新聞記者の年収が高いのかというと、仕事の内容がハードであり、勤務時間も長い為です。事件の記事を書く記者であれば勤務時間は平均して12時間から15時間だと言われています。ほかの記者でも平均12時間前後が平均勤務時間となっていますから、かなりの拘束時間だと言えますね。

特ダネをスクープした記者には社長賞、局長賞、部長賞といった報奨金をもらうことができます。しかし、他の記者に抜かれてしまうなら評価もさがってしまいますから厳しい世界だとも言えます。

新聞記者となるには、なにかの資格を必要とはされません。しかし、4年制の大学学部か大学院を卒業していることが条件となっています。政治学部、経済学部、社会学部などの学部を卒業したのであれば新聞記者の仕事をしやすくなるかもしれません。また、外国語を学んでいることも助けになるでしょう。英語だけでなく、ドイツ語、ロシア語、アラビア語、中国語、韓国語、フランス語、などもいいかもしれません。そうした言語を学んでおくと、いつか外国特派員として海外勤務になることもあるでしょう。

また、新聞社のなかでも編集局の採用試験は幅広い知識が求められます。一般常識と専門的な問題も出題されるとが多いです。大学によっては、マスコミ研究会、ジャーナリズム研究会などにより新聞記者となる為に必要な知識を身につけることのできるサークルもあります。

次に大学教授について見てみましょう。

大学教授

Senior chemistry professor writing on the board while having a chalk and blackboard lecture (shallow DOF; color toned image)

大学教授とはどのような仕事をするのでしょうか?大学で授業を行うだけではありません。大学教授がする仕事の3分の1が授業を行い、それ以外は研究をしたり会議に出席したり、論文を書いたりしています。

また、国や自治体が何かのことを検討する必要がある場合、有識者会議というものを開く場合があります。こうした有識者の大半が大学教授で、それぞれの分野で最も高い知識があるとみなされている為に、こうした会議で自分が持っている専門知識などで政策や対策を練っていかなければなりません。

大学教授となるのはごくわずかで、講師や准教授で長年勤務していても、全ての人が教授になれるとは限らないです。

大学教授の年収や待遇はどうでしょうか?大学教授の給与というのは、どのくらい生徒がいるのか、国立大学か、私立大学かによっても変わってきます。また、経験値、勤務年数にもよります。国立大学と私立大学では、私立大学の方が給与は高くなっていて、特に有名な学校であればあるほど給与は高くなっています。国立大学は以前は一律の給与となっていましたが、最近では学校ごとに異なります。しかし、国公立大学の教授は公務員に近い安定した立場になっています。

大学教授の平均年収は1,087万円で、平均月収は66万円とボーナスが年間平均308万円などが付きます。

研究費が十分にもらえている大学ならいいのですが、そうでないところもあるので、そうした所では大学教授が研究費を負担するということになってしまいます。そうすると、この年収では多いとは言えませんね。中には副業をして研究費を捻出する人もいるようです。

待遇も大学ごとに変わってきます。ある大学教授は毎日出勤しますが、私立大学の中には週休3日という大学教授もいます。また、勤務時間も早く出勤して授業の準備をする日と、授業がない日であればゆっくり出勤するなど、毎日のスケジュールもバラバラです。共通点としては、大学教授には個室がもらえることと、服装などが自由であること、男女の差があまりないということです。

では、大学教授には、どのようになることができるのでしょうか?

大学教授になるための必要な資格は特にはありません。しかし、一般的に言って大学院博士課程を終了して、博士号を取得している必要があります。

博士号を取得するには、自分が興味のある分野の学部がある大学に入学して知識をつけなくてはいけません。そして、大学3年の後半に研究室を選び、4年生で実際に研究室へ入ります。研究室に入ったあとは研究テーマを決めて、そのテーマに沿って研究します。卒業時に論文を書き、大学卒業の学位を取得できます。

しかし、博士号を取得するには、これで終わりではありません。そこから大学院前期課程で2年間さらに高度な研究をして博士論文を書き、発表します。そうすると「博士」という学位を取得でき、その後大学院後期課程で3年間研究し、博士論文に合格するとやっと「博士号」が取得できます。長い道のりですね。

博士号を持っていても、そのままで大学教授になれるというわけではありません。大学教員の求人を探し、就職活動をしてまずは助手として採用されなければいけません。その後、研究を続けて論文を書き、学会で成果が認められるようになると助手から講師、講師から准教授、准教授から教授へとステップアップすることになります。

まとめ

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様々な稼げる仕事を見ていくことができました。それぞれ、どのような仕事をするのか、どのくらいの年収か、どのように資格をえることができるのかをみていくことができました。稼げる仕事というのは、今回あげた仕事以外にもたくさんありますので、自分に合った仕事を選んでみてください。

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